有効に機能するBCPのポイント

BCPは、危機発生時に使用するものであるため、実際にBCPを実践する機会は滅多にありません。ですので、事業継続活動は、BCPを作ったら終わりということになりがちです。そのため予めBCPを作っていたが、いざ危機発生時に有効に機能しなかったという例がよくあります。例えば以下のようなものです。

  • 電話連絡網で連絡しようとしたが、携帯電話が使えないため連絡が取れなかった。
  • 勤務時間中に被災することを想定していなかったため、会社に宿泊するための毛布等の用意がなかった。
  • サーバがダウンしたため、バックアップデータから復旧しようとしたが、作業がうまくいかず復旧できなかった。

BCPを有効に機能させるためには、BCMを行うことが必要です。BCMにおいて演習を行い、レビューをして、BCPの有効性を検証、改善していくことが必要です。

 

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想定外のリスクに対処する秘訣

 事業継続は、後述するように発生した危機に対する対処を主眼としています。その場合、危機に至る原因となったリスクに着目するのではなく、原因に関わらず結果として起きてしまった危機にいかに対処するかという目的に活動が事業継続なのです。危機のとらえ方は様々ですが、発生する災害、事故、障害と考えると、想定外の事象が発生した場合には対処ができません。しかし危機を経営資源に対するダメージと考えると、発生する事象に関わらず、危機対処方法を検討することができます。

 ここでいう経営資源とは、

  • 建物
  • 設備・車両
  • 電源等のファシリティ
  • コンピュータシステム
  • 社内の要員
  • 部品・材料
  • 燃料・ガソリン等の資材
  • 手順
  • 書類
  • 資金

などです。

 これらの経営資源がダメージを受けた時に、どのようにすれば良いか、また、その時のために普段から何を準備しておけば良いのかと考えるのです。事業継続を危機発生時のマニュアル作りと考えると、実際の危機発生時には、応用が利かず、役に立たない事業継続計画になってしまいます。

 

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